「もう機械翻訳でいい」の先｜翻訳会社のAI検索設計

「翻訳会社のAI検索対策」と聞いて、AI向けの特別なファイルを置く作業を思い浮かべたなら、そこは最初に外していい。Googleは2026年7月10日更新の公式ガイド「Google's Guide to Optimizing for Generative AI Features on Google Search」で、llms.txt をはじめとする「AI向けの特別なマークアップ」を検索側は使わないと明記している。構造化データについても「generative AI search には必須ではない」と書かれている。設置作業をゴールにすると、ほぼ何も動かない。

代わりに効くのは、もっと地味な作業だ。公開されていてクロールできる本文に、分野・工程・料金・体制という4つの照合材料を、取り違えようのない粒度で書き切ること。ここで翻訳会社は、他の受託サービス業より有利な材料を1つ持っている。ISO 17100 と ISO 18587 という、外部から照合できる国際規格が存在する業種だからだ。「うちは品質が高い」ではなく「どの規格の、どの工程を、誰がやるのか」で書ける。

以下、機械翻訳が当たり前になった前提で、翻訳会社のサイトが何をどう書けば AI検索の候補に残るのかを、分野別・工程別・料金別に分解する。

翻訳会社のLLMO対策を定義する

まず用語を固定しておく。

翻訳会社のLLMO対策とは：AI検索（Google AI Overviews / AI Mode、ChatGPT、Gemini、Perplexity など）が「この分野の翻訳をどこに出せばよいか」という問いに答えるとき、自社が候補として挙がり、かつ対応分野・品質工程・料金体系・機密保持条件を取り違えられない状態をつくるための、公開ページ上の記述設計を指す。特別なファイルの設置ではなく、既存ページの記述粒度の問題である。

この定義から3つの帰結が出る。

1. ページがインデックスされ、スニペット表示が許可されていることが前提になる。Googleの「AI Features and Your Website」（最終更新2025年12月10日）は、AI機能に表示されるための追加要件はなく、逆に nosnippet / data-nosnippet / max-snippet を使えば AI機能側の表示も制限されると説明している。営業秘密のつもりで料金表に data-nosnippet を当てていれば、AI検索からも消える。
2. 書かれていない属性は照合されない。「幅広い分野に対応」は、分野を照合する材料が1つもない文字列である。
3. 一次情報を持つ側が強い。同じガイドは「Don't just recycle what others on the internet have already said」（すでにネット上で言われていることを焼き直すな）と明言している。翻訳会社は、用語集・スタイルガイド・分野別の誤訳事例という一次情報を大量に持っているのに、サイト上ではほとんど出していないことが多い。

内部の用語や定義をページ側の実体として扱う考え方は、著者情報のE-E-A-Tをエンティティとして実装する話と地続きになる。翻訳会社の場合、実体として書けるのは個人名より先に「分野」「工程」「規格」だ。

なぜ翻訳業だけ、前提条件が違うのか

士業でも建設業でも「AI検索で候補に挙がるには」という問いの立て方は同じだが、翻訳業には1つだけ他業種にない事情がある。AIそのものが競合サービスとして、同じ回答画面に並ぶことだ。

「英語 翻訳 依頼」と近い問いを投げた利用者は、翻訳会社の一覧だけでなく「まずは機械翻訳で下訳してから必要な部分だけ人に出す」という選択肢も同時に提示されうる。ここで、自社サイトが「高品質な翻訳をご提供します」としか書いていないと、機械翻訳との違いを説明する材料がゼロのまま比較される。

この構図から逃げる方法はない。有効なのは逆で、機械翻訳で足りる領域を自社サイトに正直に書くことだ。「社内共有用の下訳なら機械翻訳で十分です。当社が受けるのはここからです」と線を引いたページは、線の外側を捨てているようで、線の内側の受注理由を強くする。AI検索は「どちらが上か」ではなく「どの条件でどちらか」を答えたがるため、条件そのものを提供している側が引用されやすい。

機械翻訳で足りる仕事と、人に出す仕事の線を書き切る

線引きを文章で書くと曖昧になるので、案件タイプごとに表にしておくと引用されやすい。下の粒度が最低ラインと考えてよい。

この表を1枚置くだけで、サイトは「翻訳をやっています」から「どの条件でどの工程を提供する会社か」に変わる。比較表そのものをAI検索向けにどう設計するかは、比較表はAIに引用されやすいかを検証した記事のほうに型がまとまっている。

注意点を1つ。「機械翻訳は品質が低い」と断ずる書き方は避けたほうがいい。用途によっては十分実用に足り、その事実を無視した記述は、AI検索側から見て「他の情報源と矛盾する主張」になる。矛盾する情報源は、引用候補として弱い。

分野別の専門性は「実績」ではなく「照合できる属性」で書く

「医薬分野に強い」「法務翻訳の実績多数」は、専門性の主張ではあっても、照合材料ではない。発注側がベンダー選定で実際に確認するのは、次のような属性である。

右から2列目の書き方には共通点がある。固有名詞・文書種別・工程名が入っているという点だ。AI検索が回答を組み立てるとき、拾えるのはこの手の具体語であって、形容詞ではない。

特許分野については、翻訳会社と特許事務所で問い合わせが混線しやすい。AIに「特許の翻訳はどこに頼むか」と聞かれたとき、事務所側と翻訳会社側のどちらとして説明されるかが変わってくる。業際の書き分けは弁理士・特許事務所側のLLMO対策と突き合わせて、自社がどちら側の役割で書かれたいかを決めておきたい。

品質工程はISO 17100・ISO 18587の語彙で書くと照合が通る

翻訳業が他の受託業種より恵まれているのは、品質を語るための国際的な共通語彙があることだ。

• ISO 17100:2015（Translation services — Requirements for translation services）。翻訳者・チェッカー・プロジェクトマネージャーといった人的資源、技術的資源、制作前・制作・制作後の業務プロセスに対する要求事項を規定する。日本では JIS Y 17100:2021 として2021年3月に発行され、ISO 17100:2015 と Amendment 1:2017 を統合している（日本規格協会）。
• ISO 18587:2017（Translation services — Post-editing of machine translation output — Requirements）。機械翻訳出力に対するフル・ポストエディットのプロセス要求事項と、ポストエディターの力量要件を定めた規格。ISO の規格ページ上、対象は「TSP、その顧客、およびポストエディター」とされている。

この2本を踏まえると、品質説明は次の形に書き換えられる。

書き換え前：「経験豊富な翻訳者とネイティブチェッカーによる二重チェック体制で、高品質な翻訳を提供します。」

書き換え後：

• 翻訳工程：分野別の翻訳者が一次訳を作成する。担当者の要件（該当分野の実務経験年数、専門分野の学位または職務経歴）を案件開始時に提示する。
• バイリンガルチェック工程：原文と訳文を突き合わせ、訳抜け・数値・用語の一致を第三者が確認する。翻訳者本人は担当しない。
• モノリンガルレビュー工程：訳文のみを読み、読み手にとって自然かを確認する。必要な案件でのみ実施し、見積もりに明示する。
• MTPE工程：機械翻訳を使う案件では、フル・ポストエディットかライト・ポストエディットかを事前に合意し、成果物の到達水準を書面で定義する。
• 最終確認：納品前にレイアウト・ファイル形式・用語集との整合を確認する。

長くなったように見えるが、これはそのまま引用できるブロックになっている。「二重チェック体制」の5文字より、こちらのほうがAI検索から拾われる面積が広い。

注意すべき線が1つある。認証を取得していない規格名を、取得しているかのように書かないこと。ISO 17100 は第三者認証のスキームが存在し、日本規格協会ソリューションズなどの認証機関が審査・登録・公表している。認証組織の一覧は公開されているため、照合される前提で考えたほうがいい。未取得なら「ISO 17100 の工程要件を参照して自社の標準工程を設計している」と事実どおりに書けば足りる。取得済みなら、認証範囲（対象事業所・対象言語ペア・対象分野）まで書く。範囲を書かない認証表記は、書かれていないのと大差ない。

料金は「単価の種類」から書く

翻訳業の料金は、単価の分母が会社によって違う。ここを曖昧にしたまま金額だけ並べると、AI検索が別の会社の相場と混ぜて説明する余地が残る。まず単価の種類を宣言してから金額を書く。

これに加えて、最低料金・特急料金・分野別加算・翻訳証明書の発行手数料の有無を、金額を伏せるとしても「ある／ない」だけは書いておく。存在するのに書かれていない費目は、見積もり時の不信につながるうえ、AI検索側からは「料金情報が不完全なページ」として扱われる材料になる。

料金ページの書き方は業種を問わず共通の失敗パターンがあるので、料金ページのAI検索設計を先に一度読んでから自社ページを直したほうが早い。特に、古い金額が残ったまま更新日だけ新しくなっているページは、AI検索に古い金額で答えられるリスクを自分で作っている。

守秘義務で実績が出せない会社が、代わりに出すもの

翻訳会社の多くは、クライアント名を出せない。NDA案件が主力なら当然で、これは受託開発会社が抱える問題と同じ構造だ。実績企業名を出せない状態でどう信頼材料を並べるかは、NDAで実績を隠す会社がAIの候補に載らない問題で扱った論点がほぼそのまま当てはまる。

翻訳業で出せるものを具体的に挙げる。

• 業種と文書種別だけの匿名実績：「国内製造業向け／取扱説明書／日英・日中／年間約◯万文字規模」のように、企業名を伏せて属性だけ出す。
• 誤訳・改善のビフォーアフター：自社で作った架空の原文、または権利処理済みの公開文書を使って、直訳と改訳を並べる。これは競合が真似しにくい一次情報になる。
• 用語集・スタイルガイドの抜粋：全部を公開する必要はない。方針の考え方を1ページ分出すだけで、工程の実在が伝わる。
• 翻訳者の匿名プロフィール：「化学メーカー研究職を経て特許翻訳15年、担当分野は有機化学」のような粒度。氏名がなくても、属性は照合材料になる。
• 社内レビューのチェック項目リスト：数値照合、単位、固有名詞、日付形式、禁則。実務の解像度がそのまま出る。

匿名化した事例の書き方そのものは、導入事例ページをAI検索に引用させる書き方に構成の型がある。

自社の多言語サイトと、翻訳サービスページを混同しない

翻訳会社にありがちな取り違えが1つある。「自社サイトを多言語化すること」と「翻訳サービスのページをAI検索向けに整えること」は別の作業だ、という点だ。

自社サイトの英語版・中国語版を整えるのは、海外顧客からの引き合いを取りに行く施策で、hreflang や言語別のURL設計の話になる。こちらは多言語サイトのAI検索対策の領域になる。一方、この記事で扱ってきたのは、日本語で「翻訳会社を探している発注者」に向けたサービスページの記述設計で、必要な作業が重ならない。

両方やる価値はあるが、順番を間違えると効きが悪い。国内の受託案件が主力なら、日本語サービスページの分野・工程・料金を書き切るほうが先になる。翻訳会社が自社サイトを多言語化する場合、機械翻訳で自社ページを訳して出していると、それ自体が品質の説明材料として見られる点にも注意したい。

実装チェックリスト

ページ単位で点検する。すべてを一度にやる必要はないが、上から順に効く。

失敗例：やってしまいがちな4パターン

パターン1：料金ページを「お問い合わせください」だけにする。 相見積もりを避けたい意図はわかるが、AI検索に渡す材料がゼロになる。結果として、料金を公開している同業他社が「相場」の説明に使われ、自社は候補から外れる。金額を出せないなら、せめて単価の種類・最低料金の有無・見積もりに必要な情報を書く。

パターン2：分野ページを量産して、中身が同じになる。 「法務翻訳」「医療翻訳」「技術翻訳」のページを作ったものの、本文が「専門の翻訳者が対応します」で共通していると、ページ数だけ増えて照合材料は増えない。Googleの公式ガイドが「すでにネット上で言われていることを焼き直すな」と書いているのは、まさにこの状態を指す。1分野につき文書種別と工程差分を書けないなら、ページを分けない。

パターン3：機械翻訳を全否定する。 「機械翻訳では絶対に正確な翻訳はできません」と書いたページは、用途によっては実用に足るという広く共有された事実と衝突する。AI検索は複数の情報源を突き合わせるため、矛盾する強い主張は引用の安全性を下げる。線を引く書き方（この用途はMTで足りる／ここからは人手）に変えたほうが、結果的に受注理由が伝わる。

パターン4：取得していない規格名を、印象操作の形で置く。 「ISO 17100 に準拠した品質管理」とだけ書き、認証は取得していないケース。認証組織一覧は公開されているので、照合される。「規格の工程要件を参照して自社標準を設計している」と書けば、事実として通り、内容もほぼ同じだけ伝わる。

AI検索での見え方をどう点検するか

施策を入れたあと、何を見て確かめるか。順位ではなく、表示と説明内容の2つを見る。

1. Search Console の生成AIパフォーマンスレポート。Googleは2026年6月にSearch Central Blogで生成AIパフォーマンスレポートを告知し、Search と Discover 向けのレポートを提供している。Search Console ヘルプに「Generative AI performance report (Search)」の項目が用意され、生成AI機能での表示回数の推移、ページ別の表示回数、デバイスや国別の内訳が確認できると説明されている。仕様の読み方はサーチコンソールでAI Overviewを計測する際の合算仕様側にまとめてある。
2. 実クエリでの説明内容の確認。自社名、および「◯◯分野 翻訳 依頼」のような発注意図クエリを、複数のAIサービスで定点的に投げて、返ってきた説明を記録する。見るのは順位ではなく「対応分野を取り違えられていないか」「料金方式が別会社のものと混ざっていないか」「存在しないサービスを挙げられていないか」の3点になる。
3. 誤情報を見つけたときの直し方。AI側に直接申し立てる手段は限られるため、実務としては自社ページの記述を、誤解されにくい形に書き換えるのが基本になる。何をKPIに置くかはLLMOの効果測定の考え方が使える。

念のため書いておくと、ここまでの施策はいずれも、AI検索での引用や表示を保証するものではない。Googleの公式ガイド自体が、生成AI機能への表示に追加要件や特別な最適化は存在しないと述べている。できるのは、候補に挙がったときに正確に説明されるよう材料を置くこと、そして材料がなくて候補から落ちる状態を解消することまでだ。

よくある質問

Q. 機械翻訳が普及した今でも、翻訳会社サイトのAI検索対策は必要ですか。 A. 必要性はむしろ上がっている。発注側が「機械翻訳で済ませるか、外注するか」をAIに相談する場面が増えるため、判断材料を出していない会社は検討の土俵に上がらない。逆に、MTで足りる用途と人手が必要な用途の線を明示している会社は、その線ごと引用されうる。

Q. ISO 17100 の認証を持っていない場合、品質について何を書けばよいですか。 A. 認証の有無と工程の説明は分けて書ける。「翻訳」「バイリンガルチェック」「レビュー」を誰が担当し、何を突き合わせるかを工程名つきで書けば、認証がなくても照合可能な記述になる。規格名を出す場合は「ISO 17100 の工程要件を参照して自社標準を設計」のように、認証取得と誤読されない表現にする。

Q. 料金を公開すると、安い会社と比較されて不利になりませんか。 A. 金額そのものを全面公開する必要はない。優先度が高いのは、単価の分母（原文文字単価か仕上がり単価かMTPE単価か）と、最低料金・特急料金・分野加算の有無を書くこと。分母が違えば単純比較は成立しないため、分母を明示すること自体が価格競争から降りる手段になる。

Q. 守秘義務でクライアント名を出せません。実績欄はどう書けばよいですか。 A. 企業名以外の属性で書く。業種・文書種別・言語ペア・年間分量帯・継続年数は、匿名のままでも照合材料になる。加えて、権利処理済みの素材を使った改訳例や、社内チェック項目リストのような一次情報を出すと、企業名リストより差別化が効く。

Q. llms.txt は設置しなくてよいのですか。 A. Google Search については、2026年7月10日更新の公式ガイドで llms.txt などの特別なマークアップは使わないと明記されている。他のAIサービスの挙動は各社の公表内容によって異なり、今後変わる可能性もあるため、設置自体を否定はしないが、優先度は低い。設置するかどうかの判断材料はWordPressでllms.txtを設置する前に確認すべきことに整理してある。

結論

翻訳会社のAI検索対策は、AI向けの特殊な設定作業ではなく、サービスページの記述粒度を上げる作業に尽きる。Googleの公式ガイドが特別なマークアップを使わないと明言している以上、差がつくのは本文の中身しかない。

優先順位をつけるなら、次の3つから手を付けると効きが早い。

1. 機械翻訳で足りる用途と、人手が必要な用途の線を自社サイトに書く。競合はほぼ書いていないので、それだけで一次情報になる。
2. 分野ページを、文書種別と工程差分で書き直す。「法務翻訳に対応」を「どの文書種別を、どの工程で」に変える。
3. 料金の分母を宣言する。金額を伏せるとしても、単価の種類と付帯費目の有無を書く。

この3つは、AI検索のためというより、そもそも発注者がベンダー選定時に確認する項目と一致している。AI検索は、その確認作業を代行しているに過ぎない。人間の発注者が見て判断できるページは、AI検索からも扱いやすいページになる。

自社サイトが現状どの段階にあるのかを一度点検したい場合は、Uravation の LLMO診断でページ単位の記述状態を確認できる。分野ページと料金ページの記述粒度から見ていくのが、翻訳会社の場合はいちばん早い。

参考・出典

• Google Search Central「Google's Guide to Optimizing for Generative AI Features on
• Google Search Central「AI Features and Your Website
• Google Search Console ヘルプ「Generative AI performance report (Search)
• 日本規格協会（JSA）「JIS Y 17100発行！ 翻訳サービスの標準化
• ISO 18587:2017 Translation services — Post-editing of machine translation output
• ISO 17100 認証組織リスト（日本規格協会 審査サービス）

※ 上記は執筆時にアクセスして確認した一次情報です。制度・仕様は変わるため、最新の内容は各公式ページで確認してください。